自然災害 - 日刊実話_側溝どぶ・排水管つまり埼玉県!


東北沖で3.11クラスの超巨大地震再発か!? 科学者「いつ起きてもおかしくない」


あの3.11から間もなく4年というタイミングで、三陸沖や岩手県沖
などでは余震と思われる地震が相次いでいる。


今月17日8時6分には三陸沖でM6.9、最大震度4の地震があり、
同日13時46分には岩手県沖でもM5.7、最大震度5強の地震が
発生した。


その後も、三陸沖では18日にM5.7、20日にM6.1、21日に
M5.9と中規模の余震が続いている。


実は17日の連続余震が起きる前、Facebookの地震前兆関連
グループには、空の異変が数多く投稿されていた。


また筆者が主宰するTwitterの「宏観レンジャー」プロジェクト
でも、耳鳴りや心拍の変化などの体感報告が目立った。


今回の余震は、まさに一部で発生が懸念されていたものと考える
こともできるだろう。この程度の規模で済んで良かったと、ホッと
胸を撫で下ろした人もいるかもしれない。


ところが、3.11の余震域では、まだまだこれとは比較にならない
ほど巨大な地震が待ち受けている可能性があるという。
まずは、学術誌に掲載された最新の研究結果について解説しよう。


■東北沖で巨大地震再発!?
「東北沖の震源域で、プレートにかかる力の状態が東日本大震災前
と同じ水準にまで戻っており、M9クラスの地震がいつ起きても
おかしくはない」


今月3日、英国の科学誌『ネイチャー・ジオサイエンス』上で衝撃
的な事実を発表したのは、筑波大学生命環境系のボグダン・エネス
ク准教授、スイス連邦工科大学チューリッヒ校のステファン・ウィ
ーマー教授らによる研究グループだ。


1998年以降の気象庁の地震観測データを分析した研究グループは、
プレートにかかる力の蓄積状態が、震災後2〜3年で元の水準に近
づいてきたことを発見。


これは、従来考えられていたよりも遥かに短い期間での回復だ
という。エネスク准教授は、「震源域でエネルギー状態が急速に
回復しています。


3月なのか、年内なのか、どのような規模で起こるかはわかりま
せん。ただ、震度7クラスの地震がいつ起こってもおかしくあり
ません」(『日刊ゲンダイ』、2015年2月7日)と語っている。


また、巨大地震が起きた後、しばらく同じ地域で巨大地震が起きる
ことはないだろうと思われがちだが、実際はそうではないとして、
「東北沖は十分に気を付ける必要があります。


小地震と大地震の発生比率を注意深く監視することで、将来の発生
予測を高めることができると思います」
(『日刊ゲンダイ』、同上)とも指摘している。


このような研究結果が報告された直後、現に東北で大きめの余震が
相次いだため、巨大地震再来の真実味も増してくるではないか。


「小中規模の地震が何度も起きれば、地殻の歪みが解消されて大地
震は起きなくなる」といった意見がネット上にはよく見られるが、
これは間違いだ。


たとえばマグニチュードの値が2つ上がると、地震エネルギーは
1,000倍にもなる。17日以降に頻発しているM4〜6クラスの地震が
何度かあっても、それで筑波大が予測する「震度7クラス」の
巨大地震の原因となる歪みが解消されるわけではない。


もっとも同研究チームによると、巨大地震が再び起きるとしても、
3.11の震源近くとは限らないというのだが……。


■今年の大地震発生を指摘する科学者たち
さて、これ以外にも今年日本で大きな地震が起きる可能性を指摘
している研究者がいる。


東海大学地震予知研究センターの長尾年恭教授は、全国約1,000
カ所の高感度地震観測網のデータを分析し、異変をとらえること
で実験的に地震予知を行っている。


長尾教授は昨年12月29日放映の『グッド! モーニング』
(テレビ朝日系)に出演した際、秋田県沖と九州南部で半年から
1年以内に、津波を伴うような地震が発生する可能性が
高いと語った。


さらに長尾氏は、『zakzak』(2014年4月4日、産経デジタル)
の取材に対して、昨年1月に房総半島沖で観測された
「スロースリップ現象」(地下プレート境界がゆっくりとずれ
動く地殻変動)を分析した結果、1年以内にM6.5の地震が起きる
可能性が高いと警告している。


つまりこれは、今年4月までという話になるわけだが、果たして
的中してしまうのだろうか。


また、全国に設置された電子基準点の地殻変動により地震予測を
行う村井俊治東大名誉教授は、『週刊ポスト』
(1月16日/23日合併号、小学館)に掲載された記事


「MEGA地震予測が示した2015年『最警戒エリア』」で、今年前半
に大きな地震発生が懸念される地域の1つとして、青森県から新潟
県までの「奥羽山脈警戒ゾーン」を挙げている。


この警戒ゾーンは、前述の長尾氏も懸念する「秋田県沖」と一致
するため、やはり注意が必要かもしれない。


ちなみに、この記事に掲載された警戒マップを見ると、宮城県
川崎町の電子基準点では、昨年7月から12月の期間中に1週間で
7.75cmの変動があったことが分かる。


これが、今月17日に発生した連続余震の前兆だったのではないか
という声も上がっているようだ。


いずれにしても、今回紹介したような科学者たちの予測は、説得力
があるものとして、今後しばらくは警戒を怠らないように
したいものだ。


「トカナ」より引用


必ず起きる巨大地震から我が身を守れ! マップ付「安全地帯」(1)


政府の地震調査研究推進本部が先頃発表した「今後30年以内に震度
6弱以上の激しい揺れに襲われる確率」に関心が集まっている。


データによると、首都圏で確率が大幅に上昇。ざっと見ても、
東京都庁付近が26%→46%、横浜市役所付近が66%→78%、
さいたま市役所付近は30%→51%といった具合だ。


記者も横浜に住んでいるが、30年以内で78%というのはゾッと
する数字だ。しかし、横浜の数値が高いといっても、そこだけが揺れ
るわけではない。いざ大地震が発生したときは首都圏全体が揺れるわ
けで、周辺域も含め確率がぐっと上がったということになる。


「政府の地震調査委員会は昨年4月、首都直下型地震につながる
相模トラフ沿いの地震活動の長期評価を10年ぶりに見直し、確率を
公表しています。


それによると、M7級の地震が今後30年以内に起こる確率は70%程度。
M8級になると0〜55で、震源域の拡大に伴い最大規模はM8.6と
なっている。さらに、東京の下にあるフィリピン海プレートが想像
以上に浅いところにあると判明したことから、首都圏の確率が上が
ったというのです」(サイエンスライター)


中央防災会議の作業部会は、首都直下地震の被害想定をまとめ、
M7級での死者は最大約2万3000人に上るとしている。
しかし、本当にそれだけで済むのか。


そもそも、90年前に発生した関東大震災でも10万人の死者が出てい
るのである。高度に発達した現代の東京で直下型地震が発生すれば
、間違いなく都市型複合災害になるに違いない。


実は、複合災害の犠牲者を足していくと100万人にも達するという
見方さえあるのだ。ところが中央防災会議では、それをことごとく
“想定外”にしてしまっている。


「防災会議の死者の予測は建物の倒壊と火災に限られ、それ以外
は一切想定していない。地下鉄や首都高、地下街に超高層ビル、
新幹線、湾岸コンビナートなど、首都東京に万が一の災害が起
こったとき、犠牲者が大量に出る施設は数多くあります。


それを無視して最大2万3000人とやっているのだから、
まったく呆れた話です」(同)


想定外の犠牲者を加えると、東京では10人に1人が犠牲となる
かもしれない現実。どうしても辞められない仕事を持っている
人や、その土地が好きだという場合はともかく、命あっての物種
だという人はこの際、地震の発生確率が低い地域に移り住んだ
方がいい−−。そんなことまで考えてしまう。


防災ジャーナリストの渡辺実氏が言う。
「阪神淡路大震災から20年がたち、その間、内陸で起きた地震
には活断層が無かったとされるところで発生した地震も少なく
ありません。


地震調査研究推進本部が出した数値が低いからといって、
100%安心かというと、そうでもないと思います。あくまで現在
わかっている材料だけで判断した場合は安心ということ。


逆に、高い数値が出ているからといっても、それが絶対的なもの
でもない。大切なことは、さまざまな備えができているかどうか
ということ。


東日本大震災以来、日本列島は非常に不安定になっており、いつ
どこで何があっても不思議ではないのです」


「週刊実話」より引用


御嶽山噴火から始まる群発地震連発と南海トラフ巨大地震


長野、岐阜県境にある御嶽山が、9月27日午前11時53分ごろに

噴火した。噴煙は火口付近から長野県側の南側斜面を

3キロ以上流れ下り、多くの登山者が巻き込まれた。



突如襲った噴火だが、予知はできなかったのか。

北川貞之気象庁火山課長は「9月11日に1日80回を超える地震が

観測され、地震活動が活発になっていた。



ただ、山の表面が膨らむといった地下からマグマが上昇して

くるようなデータは確認されておらず、地震の回数だけで

噴火の前兆と判断するのは難しい」と話している。



琉球大理学部の木村政昭名誉教授も言う。

「今回の噴火の原因にはフィリピン海プレートの

プレッシャーもある。しかし、御嶽山は通常のデータを解析する

だけでは噴火を読むのは非常に難しい火山です。



私の見るところ、今回はマグマの熱で地下水が水蒸気と

なって発生する水蒸気爆発。地下にマグマが溜まり、

それがドクドク流れ出るようなタイプの噴火ではないと

見ています」



気掛かりなのが、フィリピン海プレートの影響を受ける

活動期に入ったとされる富士山だ。今年は登山シーズンが

終わったものの、多くの入山者が訪れる富士山で今回の

ような噴火活動があれば、被害は今回の比ではないだろう。



「周辺地域の地震にも注意すべきです。長野県では、

1965年から5年半続いた松代群発地震がある。

この時は有感地震が6万回を超え、すべての地震の

エネルギーはM6.4に匹敵するものでした」(同)



また、フィリピン海プレートと言えば、巨大地震の

発生が心配される南海トラフがある。

「南海トラフは、フィリピン海プレートが陸側の

ユーラシアプレートの下に沈み込む場所。



フィリピン海プレートが押す現象が表に現れた点は

非常に不気味です」(サイエンスライター)

日本列島の地下で確実に何かが起こり始めている。

「週刊実話」より引用

東日本大震災から状況が一変 関東は活発な地震活動期に突入


9月以降、関東だけで震度3以上の揺れが計6回も発生し

(9月26日現在)、とくに16日の地震では栃木、群馬、

埼玉など広範囲で震度5弱、都心でも震度4の強い揺れを観測した。

建物の窓ガラスが割れ、屋根瓦が落ちるなどの被害が相次ぎ、

9名が重軽傷を負った。



さらに、9月27日には長野県と岐阜県の県境にある御嶽山が

突如として噴火。噴石や有毒ガスによる被害で

多くの犠牲者が出た。



死者・行方不明者が約2万人にのぼった東日本大震災から3年半、

連続して関東を襲う地震、そして御嶽山の噴火は何を

意味しているのか。



地球は数々のプレート(岩盤)で覆われている。このプレートが

ゆっくりと動くことで他のプレートとの境界に歪みが生じ、

エネルギーが蓄積される。歪みが限界まで達するとプレートの

先端部が跳ね上がって地震が発生する。



これが「海溝型地震」と呼ばれる地震発生メカニズムだ。

東日本大震災以降、その影響でより多くの地震が発生するように

なったと、武蔵野学院大学の島村英紀特任教授が解説する。



「東日本大震災クラスの巨大地震が発生するとプレートが

大きく動きます。その結果、震源地付近での歪みはある程度解消

されますが、隣接する他の地域との均衡が崩れます。

その影響で今後、100年単位で余震が続くと考えられます」
(島村特任教授)



16日に茨城県南部で発生した地震は太平洋プレートと

フィリピン海プレートの境界が震源となった。昔から

「地震の巣」と呼ばれるほど地震の多い地域だが、

東京大学名誉教授(海洋地震学)の笠原順三氏は

「最近の不気味な兆候」として、震源が西に移動していると

主張する。



「東日本大震災の影響で、関東の地震活動の震源地が徐々に

西に移動しています。地球の内部に向かって動き続けている

太平洋プレート上の震源地がそのままフィリピン海プレート側

(つまり西)に移動していけば、直上にある首都圏を

直撃することになります」(笠原名誉教授)



島村特任教授はプレートの境界で生じる海溝型地震の場合、

地震の規模を表すマグニチュード(M)が桁違いに大きく

なると警告する。



「海溝型地震ではM8以上の大地震が発生します。現在、

首都圏には3000万人以上の人が住んでおり、その直下で

大地震が起きたら甚大な被害が予想されます」



M8までいかずとも、今後、関東では大規模な地震が多発する

可能性が高いと島村特任教授は強調する。

「1703年の元禄関東地震から1923年の関東大震災が起こるまで

約200年ありました。このサイクルから、関東で巨大地震が

起こるまであと100年は平穏な時期が続くはずでしたが、

東日本大震災で状況が一変した。今後、関東は活発な

地震活動期に入るはずです」

「女性セブン2014年10月16日号」より引用

自衛隊だけが撮った0311 -そこにある命を救いたい-